【実験】退職直後の暴落は資産寿命をどれだけ縮めるか — 取り崩し期のリスク管理

積立期の実験は、当サイトでも何度もやってきました。今回は逆側、つまり貯めた資産を取り崩していく退職後の実験です。退職時資産3,000万円を25年間、毎年定額で取り崩す。その途中、取り崩しを始めた直後にリーマン・ショック級の暴落が来たら、資産は何年もつのか——ライフプラン実験室で確かめました。

これは実験ノートです。数値はすべて実際にシミュレーターを動かして得た実測値です。今回使うのはライフプラン実験室の決定論エンジン（毎年きっかり期待リターン通りに成長するモデル）なので、モンテカルロ実験と違い、同じ設定なら誰がやってもまったく同じ数値が再現できます。

実験の背景 — 積立期の暴落と取り崩し期の暴落は別物

積立期の暴落は、よく「安く買えるチャンス」と言われます。実際、毎月の買付額が同じなら、安いときほど多くの口数が買えるからです。

しかし取り崩し期は逆です。生活費のために毎年決まった金額を売却するので、暴落で価格が半分になれば、同じ金額を得るために2倍の口数を売らされます。安値で手放した口数は、その後市場が回復しても戻ってきません。同じ「株式マイナス50%」でも、積立期と取り崩し期では意味がまったく違うのです。

この「リターンがやってくる順番」によって結果が変わってしまう問題は、シーケンス・オブ・リターン・リスク（収益順序リスク）と呼ばれます。とくに危険なのは、取り崩しを始めた直後の暴落です。残り年数が長いほど、失われた口数の複利分がまるごと消えるからです。今回はあえて、この最悪に近いタイミング——取り崩し開始2年目——に暴落を置いて実験します。

実験条件

ショックシナリオの中身は、株式がマイナス50%、そこから3年かけて段階的に回復するという当サイトの近似モデルです。影響は資産クラス別に異なり、国内債券はほぼ無傷という設定です。この「株が半分になっても債券は生き残る」という性質が、後半の実験で効いてきます（資産クラス間の値動きの違いについては分散投資と相関の解説もご覧ください）。

実験A — 資産配分を変えると、資産は何年もつか

まず、取り崩し額を年180万円（初期資産の6%、月15万円）に固定し、資産配分だけを変えます。

株式100%は「平時は最強、暴落が来ると9年」

ショックがなければ、株式100%は取り崩しながらでも資産を4,101万円まで増やしています。年180万円引き出してもなお、期待リターンが取り崩しを上回るからです。

ところが2年目に暴落が来ると、同じポートフォリオが9年目に枯渇します。半減した資産から毎年180万円を売り続けると、回復を待つ体力そのものが先に尽きるのです。上振れの大きさと引き換えの脆さが、これほど極端な形で出ました。

配分・リバランス・現金の効果は「延命1〜2年」

株60/債40にすると枯渇は14年目まで延びます。ほぼ無傷で残った債券部分が、暴落中の取り崩しの「引き出し元」として機能するからです。さらに毎年リバランスを加えると15年目、現金10%のクッションを足すと16年目。

たしかに延びてはいます。しかし誠実に言えば、その効果は1〜2年の延命にとどまりました。14年目、15年目、16年目——どれも25年にはまったく届きません。配分の工夫やリバランス（仕組みはリバランスの解説参照）はリスク管理として意味がありますが、取り崩し開始直後の暴落そのものからポートフォリオを守ってはくれない、というのが実験Aの結果です。

実験B — 取り崩し率を変えると、何が起きるか

では何が効くのか。今度は配分を株60% / 債40% + 毎年リバランスに固定し、取り崩し額のほうを変えます。

（表の読み方の注意: 実験Aの「株60/債40」行はリバランスなしなのでショックなし1,644万円、この表の180万円行はリバランスありなので1,252万円と、条件が異なるため最終値も異なります。混同しないでください。）

結果は劇的でした。取り崩し額を180万円から120万円へ、率にして6%から4%に下げるだけで、「15年目に枯渇」が「25年間生き残る」に変わります。150万円（5%）ではまだ19年目に枯渇するので、この実験の条件では生死の境目は5%と4%の間にありました。3%まで下げれば、暴落を食らってもなお25年後に1,803万円が残ります。

取り崩し率の話題では「4%ルール」という通称を聞いたことがある方も多いと思います。本実験は当サイトの想定値と単一シナリオによる独立の検証ですが、奇しくもこの実験でも、生き残れるかどうかの境目は4%前後に現れました。

考察 — 取り崩し期の防御の本丸は「率の設計」

2つの実験を並べると、構図がはっきりします。

1. 配分の工夫（実験A）: 枯渇14年目 → 15年目 → 16年目。効果は延命1〜2年。
2. 取り崩し率の引き下げ（実験B）: 枯渇15年目 → 19年目 → 25年完走。桁が違う。

取り崩し期のリスク管理というと資産配分の議論になりがちですが、この実験が示すのは、本丸は配分の微調整ではなく取り崩し率の設計だということです。

そしてもうひとつ。今回の実験では取り崩し額を「毎年定額」に固定しましたが、現実の生活ではここに柔軟性を持たせられます。暴落の年だけ取り崩しを一時的に絞る——たとえば生活費の一部を年金や手元の現金で賄い、安値での売却を減らす——ことができれば、それは実験Bで見た「率を下げる」効果を、必要な数年間だけ手に入れることに相当します。暴落時に取り崩し額を絞れる柔軟性こそが、取り崩し期の実質的な防御だと言えそうです。

なお、退職後の取り崩しに入る前の、現役期30年の積立側の実験は姉妹記事の【実験】ライフプラン30年で報告しています。あわせてお読みください。

この実験の限界

実験ノートとして、この検証にできていないことを正直に書きます。

• 決定論的計算＋単一のショックシナリオです。 暴落は「2年目に1回」に固定しており、確率分布を調べたわけではありません。ショックの時期が遅ければ——たとえば20年目なら——結果はまったく変わります。取り崩し開始直後という最悪に近いケースを切り出した実験だと理解してください。
• 回復パターンは近似モデルです。 「3年で段階的に回復」は当サイトの近似であり、実際の暴落からの回復は毎回異なります。もっと長引くことも、もっと早いこともあります。
• 取り崩しは税引前・定額です。 実際には売却益への課税や生活費の変動があります。損失繰越控除も未対応です。
• 当サイトの想定値は将来を保証しません。 期待リターンの前提を変えれば、枯渇年も生死の境目も動きます。

あなたの条件で再実験してください

この実験はライフプラン実験室で、ショックシナリオ（リーマン・ショック級、発生年を指定）と定期売却（毎年の取り崩し額）を設定するだけで再現できます。決定論エンジンなので、同じ設定を入れれば本記事とまったく同じ数値が出ます。退職時資産、取り崩し額、資産配分、ショックの発生年を自分の条件に変えて、あなた自身の「境目」を探してみてください。計算の仕組みは計算方法の解説で公開しています。

出典

• データの透明性レポート — 本実験で使用した期待リターン・リスク・相関の想定値（当サイト独自の想定値）とその根拠
• 積立実験室の計算方法 — 計算エンジンとショックシナリオのモデルの詳細
• GPIF「基本ポートフォリオの考え方」 — 当サイト想定値の主要な参考資料